インターネットを利用するためには、自衛策が必要です。しかし、それでも「想定外」のことは起こります。
心理的にも相当ダメージを受けるときもあります。初心者さんではなおのこと。もう、パソコンなんてやらない!ということになりそうなくらい、心も折れてしまうかもしれません。ですが(トラブルの程度にもよりますが)、誰もがインターネット上ではトラブルを経験しているものなのです。あなただけではありません。大切なのは次に活かすことであるのは、ほかの失敗と同じです。
次に生かすためにも、何が悪かったのかは、よく反省するようにしましょう。
ただし、個人で解決できるものとそうでないものとがあります。事件に巻き込まれかねない時もあります。インターネットのトラブルでは、一人で悩まないようにすることも大切なことです。
SNSなどでのトラブルでは
※SNS:FacebookやTwitterなどのことです。
無視する
「人のうわさも七十五日」といいます。2か月半という月日は、ちょっと長く感じられるかもしれませんが、実は相手にしないということはインターネット上の基本なんです。そもそも、面と向かって言うことができないから、匿名性の高いインターネットという道具を使っているにすぎません。
見ていないふり、気が付いていないふりをして、完全に無視し続けるのも有効な対策のひとつです。
「そんなことはない」「誤解だ」などと反論すればするほど、相手は図に乗ります。誤解されるのは辛いことですが、それが誤解であることはあなたの行動で示せばいいだけです。賢い人なら、あなたの真実をちゃんと見極めてくれますよ。
世の中には、三度の飯より「噂話が好き」という人もいます。よくもまあ、飽きずにしゃべってるもんだというくらい、仕事もせずに無駄話を続けている人もいます。そんな人間性の低い人を、あなたが相手にする必要なんてないんです。気の毒な病気だと、同情してあげましょう。
身近な人に相談する
まずは、家族や友人など身近で信頼できる人に相談しましょう。事態がすぐには良くならないにしても、ひとりで悩んでいるよりマシです。その人が解決できなくても、その人の人脈が解決できる人を見つけてくれるかもしれません。
特に、「いじめ」や「誹謗中傷」などの被害に遭っているときには、自分が悪いなどと思ってはいけません。たとえあなたの性格や言動に問題があったとしても、それをインターネットで論じることは卑怯な行為です。決して、自分を責めずに誰かに相談しましょう。
ショッピングなどの金銭トラブル
まず、安全が確認できないお店は利用しないことです。
楽天やアマゾン、Yahooショッピングなどのショッピングモールは、基本的に安全ですが、万が一トラブルになったときには、まずお店に直接問い合わせます。それで誠実な対応をしてくれない時には、モールを運営している側(楽天やアマゾン、Yahooなど)に連絡します。
ワンクリック詐欺
クリックしただけなのに、「サイトを利用した。利用料を払え。払わないと法的手段に出る」と脅してくる詐欺です。アダルトサイトに多いですね。特にアダルトサイトを目指していなくても、いつのまにかそうしたホームページに飛んでしまうということもめずらしいことではありません。
ですが、これも「無視」して大丈夫です。そもそも、「契約」が成立していませんので、そのあと請求などのメールが来ても無視してOKです。「法的手段」という言葉に普通の人ならびっくりしてしまうものです。そこを突いた詐欺ですので、ひっかからないようにしましょう。
クーリングオフ
ネットショッピングは、その性格上(本人が自らの意志で契約のために項目を入力している)、クーリングオフは基本的に適用にはなりません。ただし、発送前なら商品のキャンセルが可能というお店もあります。キャンセルはできないけど、送料自己負担でなら返品が可能というお店もあります。できるだけ、購入前にそうしたことをよく確認してから売買契約(つまりショッピング)をするようにしましょう。
番号などの変更
被害に遭ってしまったとき、もしくはその恐れがあるときには、速やかに関係機関に連絡します。たとえば、クレジットカード会社、銀行、携帯電話会社などです。さらに、マイナンバーが漏れたと考えられるときには、ただちに区市町村役所・役場へ連絡しましょう。なお、マイナンバーは手続きによって変更することができます。
公的な機関に相談する
独立行政法人 国民生活センター
独立行政法人 国民生活センターでは、インターネット上で発生しているトラブルの情報を確認することができます。自分と同じような被害にあっている人がいないか、自分は詐欺にあっているのではないかなどの情報が開示されています。また、実際に相談できる窓口などの紹介もされていますので、万一の時には活用しましょう。
警察庁 インターネット安全・安心相談
警察でも、インターネットトラブルの相談に乗ってくれます。国民生活センターは、金銭的なものがメインですが、警察庁の場合には、詐欺はもちろんのこと、人間関係のトラブルなどにも対応しています。各地の警察署では、「生活安全課」などで相談にのってくれます。もちろん、緊急の場合には直ちに110番ですよ。